近時、今までならばそれほど派手に扱われていなかった医療事故等について、マスコミで何となく派手に扱われるようになった。また、一つひとつは報道されなかったような医療事故等についても、一応の報道がなされるようになったように感じる。

ここで言う「医療事故等」とは、「医療過誤」の事例やその疑いの事例、さらには、医療事故調査制度に言う「過誤の有無を問わない」医療事故死など全般を広く指す。つまり、医療事故等に激甚化が生じているという印象である。

たとえば、愛知県の愛西市が新型コロナワクチン接種で生じた医療事故を、その医学的評価も含めて記者会見したり、ホームページに事故報告書をそのまま掲載したりした。そのため、一般のマスコミも含めて、メディア・スクラムが生じ、一般国民皆が知るところとなっている。さらに、立て続けに、民事の損害賠償請求訴訟が名古屋地方裁判所に提起された。遺族の感情も逆撫でされて、特定の医師への刑事告訴の意向も示されたらしい。記者会見や事故報告書公表（それも、医療行為の医学的評価も含めて公表）が、「医療事故」の激甚化を招いた一例とも評しえよう。

また、近時、北海道の岩見沢市立総合病院では、「医療事故調査制度」に言う「医療事故」を医療事故調査・支援センターに報告したことをわざわざ公表し、しかも警察にも届け出て今は警察の捜査中ということである。派手にマスコミに出たので、ご存知の方も少なくないかと思う。警察の捜査の対象は、いつも個々の医師個人である。常に、その捜査対象となった医師の不安・恐れはいかばかりかと思う。

似たような公表・報道ケースでは、やはり近時、国立国際医療研究センター病院でも、医療事故の報道がなされた。一旦は「医療事故調査制度」の「医療事故」ではないという判断が病院管理者によってなされたにもかかわらず、外部の専門家からの意見によって、その判断が覆されて「医療事故」と変わり、センター報告がなされたらしい。遺族は、民事訴訟で病院と並んで医師個人も被告とし、医師個人への刑事告訴も行ったということである。

最近は、これらのように激甚化した事例が目に付く。いずれにおいても共通する原因は、「医療事故等の公表」にある。そして、医療事故等の激甚化は、医師個々人の心情を直撃してしまう。

２.ピアサポートの必要性
２０２４年６月８日、日本医療メディエーター協会・日本ピアサポート協会Heals・日本医療安全学会などの共催で、国際シンポジウム「有害事象後の世界の取組み」が早稲田大学にて開催され、和田仁孝氏（早稲田大学法学学術院教授）の司会・座長の下で、アメリカ・台湾・ニュージーランド（オーストラリア）の各演者がシンポジウムを行った。たとえば、Jo　Ｓhapiroハーバード大学医学部耳鼻咽喉科准教授は、ピアサポートの提唱の第一人者として、「事故後の対応：医療者の癒しと医療安全のためのピアサポート」というテーマでの講演を行っていたが、「医療事故等の激甚化の兆し」のある昨今、特に時宜を得たものであったと思う。

同氏は、「被害後の対応：患者の安全と関与した医療従事者の回復にピアサポートが重要な理由」を説明していたが、特に、「長年にわたり、私たちのシステムは、私たちを無尽蔵の資源として扱い、私たちの身体的、精神的、感情的な健康を無視してきた。私たちはこれを内面化している」こと、及び、「臨床医の過失、感情的な影響」として「悲しみ、恥、自己不信、恐れ、孤立・孤独」を強調していた。そして、その「医療過誤の回復力に関連する要因」として、ピアサポート（同僚と話し合う、など）の重要性を熱心に説いていたのである。

確かに、今後もピアサポートを充実させていくべきことであろう。しかしながら、それだけにとどまらず、さらに加えて、そもそも臨床医の「悲しみ、恥、自己不信、恐れ、孤立・孤独」を生じさせないための方策を考えていくべきである。つまり、そもそも医療事故等を激甚化させないことこそが最も重要であろう。

３.医療安全によるウェルビーイングの向上
世界保健機関（ＷＨＯ）は、ＷＨＯ憲章を公布している。前文の一部において、「Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.」であると明示された。定訳によれば、「健康とは、完全な 肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない。」という意味らしい。ただ、それを平易化した公益社団法人日本ＷＨＯ協会の仮訳によれば、「健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが 満たされた状態にあることをいいます。」とされている。

医療安全との関連で言えば、酒井亮二氏（国際医療安全推進機構(MSPO)理事長 国際医療リスクマネージメント学会(IARMM)理事長）によって、２０２４年５月１５日付けＭＳＰＯニュースレターで、「医療安全によるウェルビーイング(良好状態)の向上 Wellbeing With Healthcare Safety」という表題で、「最近、世界の医療安全の大問題としてその主たる対象が身体的損傷であることに気が付きました。医療事故・ミスの問題は身体的損傷以外に患者・家族・関係医療者における精神的障害も多々指摘されている。WHOでは健康(Health)は身体的ウェルビーイング、精神的ウェルビーイングそして社会的ウェルビーイングの３つの構成要素からなるとしています。
つまり、真の医療安全活動 とは身体的ウェルビーイング、精神的ウェルビーイングそして社会的ウェルビーイングを対象にすることが必要です。」、「Wellbeing With Healthcare Safety (医療安全によるウェルビーイング(良好状態)の向上) を普及」させることが大切であること、「人権意識など世界に冠たる社会思想の宝庫であるフランスでの 医療界には Wellbeing という課題に対して世界的人材の歴史が脈々と生き続き、英米とは 異なる大変充実した成果を得られます。」などの文書が発表された。

前述した「医療事故等の激甚化」「ピアサポートの必要性」は、主に、「関係医療者」に関するものであったが、もちろん、「患者・家族」に関するウェルビーイングも重要である。そこに着眼するものとして、福原俊一氏（京都大学名誉教授、福島県立医科大学副学長）の「健康関連ＱｏＬ：見えない大切なものを可視化する」（２０２４年５月１日、學士會会報第９６６号）の研究が挙げられよう。
「患者が自分の身体機能やメンタル状態の低下をどの程度感じているか、日常生活・社会生活機能や全体的なウェルビーイングがどの程度損なわれているか…が、ＱｏＬという概念を構成する基本的要素である」ところ、「健康関連ＱｏＬの測定とそれを支えるサイエンス」や「健康関連ＱｏＬは、医学・医療分野でどのように活用されてきたか？そして今後どう活用されるか？：測定のための測定から国民の健康のための測定の時代へ」導く研究である。「健康関連ＱｏＬは、…セルフケアにおいて、…自分自身の状態をモニタリングするための重要なツール」ともなりえよう。

したがって、今後は、「医療安全」における「患者・家族」のウェルビーイングを考えていく際にも、特に健康関連ＱｏＬの研究成果が必要とされることであろう。

４.患者・家族のウェルビーイングの一例
最後に、医療安全における患者・家族のウェルビーイングの一例として、「出産」の問題を付記したい。

もともと産科医療に対しては、正常分娩の際に陣痛促進剤を不必要に使い過ぎではないか、との批判が根強かった。不要な医療介入とでも言えようか。それが患者（妊産婦）・家族のウェルビーイングの低下につながる、という主張である。

昨今でも、産科医療機関では「医学的適応のみ無痛分娩対応」の施設に限らず、「希望による無痛分娩対応」という施設も存在し、厚生労働省によって２０２４年５月３０日に開設したウェブサイト「出産なび」で明示されたが、「希望による無痛分娩」が果たしてすべて「医療安全におけるウェルビーイングの向上」につながっているのかは、丁寧な検証が必要であろう。

その他にも、新型コロナ禍の時期に、新型コロナ陽性の妊婦は、症状の有無を問わず、全例帝王切開としていた病院は、約半数にのぼったと言われている問題もあった。新型コロナ禍の初期ならばともかく、毒性がさほど強くなくなっていることが明らかになった時期においても、依然として初期と変わらずに全例帝王切開としていた施設も多かった。これも「医療安全におけるウェルビーイングの向上」という観点からの検証が必要な実例であろう。