「有効ながん検診とは何か」ということを科学的根拠に基づき正しく判断するために、厚生労働省がん検診助成金による「がん検診の適切な方法とその評価方法の確立に関する研究」班（主任研究者　祖父江友孝・濱島ちさと）では、平成15年度から「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」を作成してきました。しかし、医療の専門家ではない一般の方々に、こうした情報を、わかりやすい言葉で提供するリーフレットはあまり普及していません。平成20年度に実施した、市町村のがん検診担当者を対象とした調査でも、「がん検診ガイドライン」の存在は広く知られているものの、その理解が浸透しているとは言えない状況でした。同時に、説明会や受診者への説明資料などが必要とされていることが判明しました。平成20年度にはこれまで作成したがん検診ガイドラインを解説した「がん検診ガイドライン　ガイドブック」を公開するとともに、ガイドラインの内容を一般の方々に伝えるためのリーフレット（市民版）の作成を開始しました。詳細は「科学的根拠に基づくがん検診　推進のページ」（http://canscreen.ncc.go.jp/）をご覧ください。
がん検診に関するリーフレットはこれまで多くのがん検診関連団体が作成していますが、なかには科学的根拠が不明なものもあります。また、医療従事者が作成していることから、専門用語が多く、わかりにくい部分も多く見られます。病気に悩む方々とは異なり、がん検診の対象となる一般の方々は健康でがんは疎遠なものと考えがちです。しかし、そうした人々がどのような情報を求めているのか、またどうしたらがん検診受診の動機付けになりうるのかといった研究は我が国ではあまり進んでいませんでした。
諸外国のガイドライン作成団体では、診療ガイドラインに市民が参加協力するシステムが構築されており、また市民を支えるサポートチームが専門知識の理解などを支援しています。こうした市民参加を円滑にすすめるための、市民向けのガイドラインの用語解説なども関連学会で公開しています。我が国でも診療ガイドライン作成に市民が参加するという動きは広まりつつありますが、健常者が対象のがん検診においては、市民参加によるリーフレット作成の必要性も十分に認識されていませんでした。しかし、最近では市民参加により作成した大腸がん検診や子宮頸がん検診（20歳向）のリーフレットも使用の申し込みが増えています。
一般向けリーフレットの特徴は、1）一般の人々が知りたいこと、疑問に思っていることを取り上げていること、2）わかりやすい、平易な言葉による表現、3）統計データや内視鏡写真などを用いずに、イラストなどを利用し専門的情報を提示していること、4）作成に参加協力した市民ががん検診の推進役になりうること、5）親近感をもってリーフレットが受け入れられること、などがあげられます。
2回のリーフレット作成経験から、ようやく作成方法を確立することができました。今後はこの方法に基づき「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン」のリーフレット（市民版）を作成する予定です。現在は、1月から作成を開始する子宮頸がん検診のリーフレットにご協力いただける30歳～54歳の女性を募集しております。募集の詳細は「科学的根拠に基づくがん検診　推進のページ　一般向けリーフレット」

http://canscreen.ncc.go.jp/ippan/boshuu.html

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