医療現場がひっ迫している。その主因は医師不足である。この問題に対し、医学部定員増が打ち出されているが、実効は数年先だ。日本医師会男女共同参画委員会の「女性医師の勤務環境現況調査報告」によると、この先も常勤職を希望する女性医師は５０％を割る。調査対象は３０歳代という出産、育児をひかえた年代が半数を占める約７０００人。当直・時間外勤務や緊急呼び出しが付きものの職場で、この数字は深刻だ。厚生労働省によると、医師は１９９６年から１０年間で３万３０００人増加した。 内訳は男性１万８０００人、女性１万５０００人と男女ほぼ等しい。大きく貢献しているのが３０～３９歳の女性医師６０００人の増加だが、これは出産・育児をひかえ、 勤務形態に悩む医師が増えることを意味するのだ。

私が働く神経内科も約半数が女性医師だ。若い男性医師の半数も共働きなので、少なからず家事や育児に参加している。限られた時間のうち睡眠や勉強時間を削っても、保育園の開園時間の都合で朝の会議に出られないこともある。しかし、患者さんがどんな医者に診て欲しいかを考えると、治療の最中に主治医が「家のご飯番なので帰ります」などといってはやるせない。現状下では社会的要請や役割といったものも果たさざるを得ないし、数が増えても責任は薄くならない。今は無理や矛盾を家庭や職場で処理しようともがいている。病児保育・延長保育を含む保育の充実と家事代行は必要なのだ。

他業種も状況は同じだ。厚労省による「平成２１年度版労働経済の分析」では、３０～３９歳の女性が離職理由を「育児のため」とする率の高いことが示され、出産や育児が勤労女性にとって普遍の壁であることを物語っている。

一方、３０代後半～４０代前半では「自分の都合のよい時間に働ける」から、４０～４９歳では「家計を補うため」に正社員以外の職に就く女性が多い。３０代の女性にとって「自分の都合」とはすなわち「育児の都合」であり、４０代の女性が「家計を補う」のは育児が一段落し、あいた時間で住宅ローン返済に貢献しようというのだろう。女性の持つ潜在的労働力は実に大きく、勤労に対する動機や意識は高い。

仕事を複数の社員や職員で分け合うワーキングシェアは、不景気を乗り切るための雇用対策として使われるが、働きたい時に働きたいだけ働けるシステムは女性にとって重要だ。このシステムの定着には正規雇用の保証が欠かせない。

それには家庭労働に対する意識も変えていかなければならない。家事や育児を得意とする人が得意分野で力を発揮し、社会全体で健全な分業体制を取ることだ。それを提供する力は育児を一段落した女性に潜在している。

女性医師が働き続けることは日本の医療にとって重要であるだけでなく、家事の代行、補完といった面での雇用を増やし、所得も内需も拡大する。さらには女性全体が働きやすくなる起爆剤となろう。現実は簡単には動かないかもしれないが、今取りかからなければ我々は、ひずみを抱えたまま走り続けることになる。限られた時間、あるいはフルで、働きたいだけ働ける世の中が早く来ることを望んでやまない。